滋賀にて、理学療法士や作業療法士の方々にお話しする機会をいただきました。
第２話
（２）必要に応じその必要量を提供する（提供できるようにしていく）
� �主に一般病棟を想定して
在宅支援の場に立つと、理学療法士や作業療法士のフォローを受けずに退院してくる患者さんが多い事を知ります。
そして、それが患者さんの不利益になっていると感じる事が少なくありません。
皆さんが勤務されている病院において、運動機能や能力、生活機能に変化が起きた（起きる）にもかかわらず、理学療法士や作業療法士のフォローが無いまま退院なさる患者さんは、どの程度いらっしゃるでしょうか？
ぜひ一度、外界を見回していただきたいと思います。
如何でしょうか？
「退院調整加算」から「退院支援加算」、そして今回「入院時支援加算の新設」「 入 退院支援加算への名称変更」のインセンティブにより、病院全体で『入退院支援システム』が整備されている病院が多いことと思います。
理学療法士や作業療法士が、このシステムによって病院全体に、そして診療科を横断的にかかわることができれば、患者さんにとってとても有益ではないかと思います。
システムのスクリーニングによる早期抽出に基づいて、
幅広い診療科の医師による判断により指示を得て、
『障害や運動機能・能力の見地から、生活の見通しを説明し、想定した生活に向けての適応練習や連携業務を行い算定する』
命題である早期退院・在宅復帰・連携に貢献していくことは、理学療法士や作業療法士にとっても必要不可欠です。
いわゆる“退院させられる”という感覚を少しでも減らし、「退院できる価値」を生産していく横断的なチームに加わることができれば、新たな世界観が広がっていくと信じます。
つづく
“退院時共同指導料”
病院の医師及び看護職員が実施した場合に限られていましたが、「理学療法士や作業療法士、薬剤師、管理栄養士、社会福祉士」が実施する場合も算定できるように見直されました。
“一般病棟”
７対１病棟が増えすぎているものの、１０対１病棟との差異が大きいために１０対１病棟への再編が進まないと分析されていました。そのため７対１病棟を３つに細分化し、再編用の入院料２と３を設けることで、再編に向けてインセンティブがなされました。
